トークン(ICO)が株式を代用する可能性についての勉強中メモ4月4日版

会計士の資格などは有していませんので、間違いが含まれている可能性があります。素人が考える程度の規制や対応なんて終わってるんだよ!とあってほしいものです。

個人としてICOにどのように向き合うべきなのかな?というスタンスを決めるために勉強をしています。最終的には個人所得税や住民税そして健康保険税などへの影響を含めての検討へつなげたいと思っています。


株式をトークン(ICO)が代用する可能性


ブロックチェーン技術は所有権の管理という点では土地などの登記に関しての実証実験が海外では行われているが、それを応用したトークンを売るということでは新規株式公開(IPO)のような企業の財務状況をチェックするわけでもなければ明確な所有権ではない、ホワイトペーパーで確認する程度でしかない。ICOによる権利を保有するという記録はブロックチェーン技術で記録されているがそれを基準に幾ら分の債権?権利?金銭になるのか?感情的には債権者でも、ただのステークホルダーという微妙な形なのではないか?とも思う。(民法上の契約書があるの?ということと債権債務は認められるのか、民法ってどこの国の法律が保護してくれるの?そもそも一様の取り扱いではないモノで記録で情報で記録が担保されているが誰が補償をしてくれるのか)
クラウドファンディングだと考えて有料会員登録してグッズが安く買えるとかお礼の品が届くとかその程度なら可愛いが、金額規模も違うし、運用資産としては流動性の問題もあると思っています。紛争時の所管裁判所はどこになるのでしょう。

MONEXのコラム  ( 活発化するICO発行の価値と効果 ) によれば   一般社団法人日本仮想通貨事業者協会が発表した資料には、ICOで発行されたコイン(トークン)の法的な位置づけは、以下の3つのいずれかとなるらしい。
① 仮想通貨(根拠法:資金決済業法)
② 投信的な集団投資スキーム(金商法)
③ プリペイドカードのような前払金(資金決済法)

権利の移転のための証明・計算をするインセンティブは何なのだろうか。そもそも面倒なコインにする必要が目新しさくらいのような気がする。トークンそのものを使うプラットフォームとなるサービスがなければ胴元がトークンをビットコインなどのある程度価値の存在が認められた仮想通貨への変換をすることを保証するとしても、何故わざわざトークン?と思ってしまう。

上場企業でICOしたところ(メタップス)の会計処理を注視
ホワイトペーパーに記載された項目(商品開発や事業開始など)の実現で負債の部の繰延収益から資産にどのように計上するのかはまだ未確定なようです。そもそも集めた仮想通貨も取得時の評価額のようです。


株式投資との差異


流動性
株式投資は株主名簿には記載されるために株式という会社に対する所有権を持つことになるが、取得した株式の流動性は流通市場の有無に影響される、上場企業であれば流動性リスクは少な目に見積もることは出来る。

一方で②ICOの投信的な集団投資スキームの場合には投信発行体が買い取り条件などを設定していると想定される(無いと売買不可の永久債のようなものってことになる)、ただし買い取る資金力を持つ企業かどうかは別な問題。そしてそれなら社債発行でもいいような気がするし、その方が管理コストは下がりそうな気もする。
また①仮想通貨とする場合には交換所が取り扱うかもしれない。かもしれないというのはそもそも無かったり、あっても何らかの制約や取り扱いを止めたりすることがあるので一般的な取引がされるような市場というには脆弱だろう、現状では売買コストも大きくかかる想定も必要だろう。②であれば個社の社債で③であれば物販の予約金というようなイメージが近そうだ。資金だけ集める方法としては①だろう、上場していても企業イメージと引き換えにすれば資金を全部飲み込むことだって可能だし未上場の会社ならICOという波に乗ってお金を集めて計画倒産や放置だってできる(いわゆる詐欺的なもの)。

トークンを扱っている交換所があれば、株式売買のように流通市場があることで初期投資の回収が可能になり流動性がゼロではないことがすこし担保されるので資産価値はあがる(流動性(換金可能)リスクが少し下がる)とは思うがこの場合の売買は何を売買していると捕らえるのか、課税関係とも併せて権利関係が不明瞭なままである。

流動性を上げるには「何」を取引しているのか分かりやすいことは重要なのだが。「何」を発行するのだろうか。


所有権と所有する価値
株主であれば解散した場合に資金が返還される部分を期待できるが、トークンでは補償はないと考えるべきだろう。所有権が何らかの形で記録されているとしても「口約束」みたいなものだと思うので後はその企業がその会社の看板と信用をどう扱うのか希望的な期待をするくらいしかできない。
メタップスの場合には韓国の子会社が仮想通貨交換所の開設という内容らしい(ホワイトペーパーを読んでません)ので免許をとるなどして開所すればICOで掲げた内容をを実現したことになりその初期投資や運営費にICOで調達した費用を回すことには問題がないだろうし、余れば利益か株式公開と同じように自己資本への組み入れになるのだろう。
交換所を開設したとしてトークン(コイン)を所有していることによるリターンは何なのだろうか。

やはり「何」を所有しているのかが解けない。



ICOの経営に関わる影響


ICOで得た資金と課税関係課題
ICOでトークンを販売した場合、これは物販となるのか?
現時点で個人間の暗号通貨・仮想通貨の売買での利益は雑所得になるというのは分かっているし売買において消費税は掛からないというのは分かっている。返済不要な所有権が記載された永久債券とでもいうのか?仮想通貨(コイン)を発行(ICO)したことで得た資金はどういうことになるのか?③プリペイドであればモノの受け渡しやサービス役務提供の前受金(購入者から見ると債権)となるが、その場合には役務やモノの提供後に売上として計上することになり提供額に応じて消費税が掛かるためICOには消費税相当額を含んでいるはず、そして売上に数字が乗れば利益に課税される。①や②ICOでホワイトペーパーに掲げた事業を実現するための資金調達をして、掲げた要件実現後に売上に乗ってくるのかこないのか、実態としてキャッシュフローとバランスシートが膨らむので、事業費に対してキャッシュを充当してICO発行額は資本金か資本剰余金などに直接変換していいのか?売上計上されなければ特別利益とかに乗るのか?それとも経費だけ計上されて見かけ上は赤字だけど資本金が増えてキャッシュフローは潤沢になって増資と同じ?税務署はどう考えているのだろうか。

妄想も纏まらないレベルです。


収益計上のタイミング
明確に実現を定義・確認できる要件でICOできるのか?が、そもそもケースバイケースになると思われるので、計画とその実現と収益計上という規模・タイミングなどがホワイトペーパーでも定義されるべきとなるのかもしれません。

そもそも事業計画と実現というのは売上なのか? サービス提供など役務が明確であれば前受金扱いになるようであれば売上計上するべきICOなのだろう。

またメタップスでは「ICOで受領した仮想通貨は公正価値評価を行わず、取得原価をもって無形資産として計上」という形から時価ではない形をとるようですから仮想通貨の価格変動リスクを含んだ決算という感じです。

また会計の話に・・・
仮想通貨のまま取得時の価格で現金等価物として扱ったり、収益計上をするとなると時価評価が大きく変動するモノなので会計報告としては実力値を見誤らないようにしなくてはならないなど投資家や株主は充分に注意してみる必要がありそうです。収益とする時点で売却して現金化した方がすっきりするのですが、大量の売り出しによる取得仮想通貨の下落発生によって収益が減少するのでこの手法も疑問符が付きます。ここも会計士の意見が聞きたいところですが実際の決算などを見るのが確実だと思います。

トークンの価値は、事業自体の魅力で判断するべきところですが、雑所得を増やしたくない派としては株価およびその影響という点で考えたいのですが・・・妥当性計算など難しそうです。

前受金となるケースで役務提供をするならば、工事進行基準で売上計上するような感じだろうか。
収益のケースと収益にならないケースを同じICOという言葉でくくると言う無理が理解を難しくしているとは思う。

どうやって評価して株式投資をするか。ICOに手を出すか、難しい


取引のための資金は安全に保管されるか?


取引に使用する資金:仮想通貨の交換所における資金保全に関わるリスク
証券会社ならば、決済するために資金を預ける上で、分別管理がされている。
クラウドファンディングや仮想通貨取引もその会社に資金を入れておくという行動が必要で、その資金の分別管理は業者の義務として資金決済法に規定されているのを確認した(分別管理をやってないという惨状が事実のようなので法令を読み返した)。
法令規定されているのと企業が実際に出来ているかはイコールではない。出来ていなかったのはコンプライアンス問題であり、コーポレートガバナンスもない状態と言える。内部管理の向上にはカネと時間とガナバンスが重要だからなぁ。

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60度で鴨のコンフィを作ったが70点くらい

人生で2度目の鴨のコンフィに挑戦した。

今回、気を付けたのが調理温度

ミオシン、コラーゲン、アクチンの3種を残すか残さないかというバランス。

ミオシンとコラーゲンの熱変性で食感をアップし、何となく赤い肉になる感じにできるということで、アクチンの熱変性を行わず(65.5度とか)に調理するとジューシーに仕上がるってことか!

じゃあ、60度キープを目指して調理して見よう!

ローズマリーにタイムなどを調達し、鴨の脂は高いのでラードを用意して。
(鴨から鴨の脂を採ったこともあるのですが、肉を捌いたり脂をはがしたりとすごく大変なのに、コンフィする量はすぐに集められません。買うのがおススメですが肉より高いです(笑))

バルバリー種の鴨モモ肉に塩(赤穂の天塩、肉と骨の総重量の1.5%目安、塩味が強めなので少なくて済みます)を擦り込み、タイムを振りかけローズマリーを入れてニンニクのスライスを一緒にして、18時間ほど寝かせてみた(24時間にしようと思ってたけど、低温調理に付き合う時間(チェックするので)も考えて切り上げただけです。

① タイムを振り掛けた場所が色着いちゃって汚い感じで残念風味。 ローズマリーは生を使ったのであっさりと回収できた。ニンニクも崩れたけどまぁ大丈夫か。少し綺麗にしてキッチンペーパーで肉汁(ほとんどないけど)を拭き取った。

② ジップロックにラードを入れて50度くらいのお湯につけておいたものに鴨の足たちを投入!

③ パスタなどを茹でる深めの鍋にお湯を入れた状態でジップロックから空気を抜いていく。

④ お湯を張った炊飯器にジップロックのまま投入! ウチの保温は60度くらいと70度くらいができるので60度くらいの設定。

⑤ 定期的に温度チェックをしながら、待つこと10時間 大体大丈夫だろうと取りだした。

⑥ 掃除! コラーゲンや肉汁などが染み出しており、そのままではダメ。別な容器に移して濾したりして、油だけにしてジップロックに入れた。(プラスチックのタッパーの大きいのなどの方がいいとは思うけど、保管するのが大変なのでジップロックで代用)

⑦ しばらく寝かしてから食べることにした。

しかし、作って終わってから気が付いた。
鴨のコンフィ、これって基本的には保存食なんだよね。ジューシーな肉汁がキープされた調理って保存食ではないよね。

失敗なような気がしてきた。

4日ほど冷蔵庫で寝かせて、1時間ほど弱火で火を入れて食べてみた。仕上げに皮側はパリッと仕上げて焼き目を付けた。肉の内部温度は60度少々くらいだろう。
  1. ハーブの風味の乗りは強めだが許容範囲
  2. 塩味は丁度いい
  3. 見た目は焼き色を付けて誤魔化したがやはりタイムの色移りが気になった
  4. 食感は固めだが固すぎることはなく歯切れも良い、噛むとプツっと切れる感じだが肉はほどけていない塊の状態である。
  5. 肉汁は若干残っているのが分かる
  6. 肉の色はミディアムくらいの火の入りなのが分かる程度の色合い
不味くは無いし、これはこれでアリかなぁ、という程度だった。ぶっちゃけてしまうと市販の合鴨ローストやスモークでも良いくらいのような食感だった。ハーブの風味と塩味のバランスが個人の好みで調節できるという点では手作りが勝るのだが・・・

肉がほどけるような感じにするにはもう少し高温にするべきなのだろう。

次は70度でやってみよう。肉汁が解放されることで保存食に近付くだろうし肉のほどけ具合を確認したい。
その他ではタイムの色移りが気になるのと、香りも強めに感じたし油側にタイムを袋に入れて風味を乗せるだけにしよう。後で濾すのも楽だし。

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【訂正版】確定申告して財産債務調書が必要になるケース

確定申告する方は正しく申告しましょう。悪意なく間違っても延滞税を含めて支払う必要があります。

配当控除や所得税率を有利にするために住民税の申告不要制度を利用する場合に意図せずに該当者となるケースが発生しそうです。


平成27年(2015年)の税制改正にて変わった財産債務調書について
税制改正前は 確定申告が必要な人(確定申告をする人)で、一年の所得が2,000万円を超えていれば財産債務の明細書を添付する必要があり、確定申告の際に適当に書けば良かった。「不動産とか債券とか証券とか預金とかざっくりで良いですよ!」と税務署員が言ってくれていました。

改正後は、
その年分の退職所得を除く各種所得金額の合計額(注1)が2,000万円を超え、かつ、その年の 12 月 31 日において、その価額の合計額が3億円以上の財産又はその価額の合計額が1億円以上の国外転出特例対象財産(注2)を有する方になりました。【修正点】 確定申告した所得2,000万円以上で有価証券等資産評価額が1億円あると~ですね。

配当金の総合課税にして株式等譲渡益も含めて特定口座だけど所得税申告して、で住民税の申告は申告不要にするなんて事が出来るようになったので対象者は一気に増えそうです。資産評価額1億円は居そうですよね。
詳しくは税務署にてw 【修正点】


(注1) 申告分離課税の所得がある場合には、それらの特別控除後の所得金額の合計額を加算した金額です。ただし、①純損失や雑損失の繰越控除、②居住用財産の買換え等の場合の譲渡損失の繰越控除、③特定居住用財産の譲渡損失の繰越控除、④上場株式等に係る譲渡損失の繰越控除、⑤特定中小会社が発行した株式に係る譲渡損失の繰越控除、⑥先物取引の差金等決済に係る損失の繰越控除を受けている場合は、その適用後の金額をいいます。
(注2) 「国外転出特例対象財産」とは、所得税法第 60 条の2第1項に規定する有価証券等並びに同条第2項に規定する未決済信用取引等及び同条第3項に規定する未決済デリバティブ取引に係る権利(FXの含み益とかね)をいいます。


きちんと申請しないと間違って過少申告での納税になったら過少申告加算税に5%加重で 20%くらいの加算になるし、その時には延滞税も乗っかってくるので元の税率と併せれば50%くらいの税率になってそう。

申請内容を見ると、これが非常に詳細な情報を書くことになる。
公的記録になるだろうし資産捕捉されたくなければ、個人で3億円は貯めないそして2,000万円の所得にはしないなんてことを気を付ける必要はありそう。(滅多にないような気もするけど、以下の2パターンが注意すべきところかな。)

申告義務があるケースで該当しそうなケース。給料2,200万円貰うケースもあるけど無職には無関係(笑)
  1. 株式譲渡益と配当の合算(給料のある人はそれも)で2,000万円以上の所得で確定申告して、総資産3億円オーバー
  2. 株式譲渡益と配当の合算(給料のある人はそれも)で2,000万円以上の所得で確定申告して、株や投信やデリバティブなどの有価証券の資産評価額1億円オーバー(MRFやMMFに入れてるものも有価証券です)



何気に罰則が厳しい。大きく儲けたら気を付けようかな。特定口座の確定申告しなければ良いとも言える。

コツコツ稼いで貯めて、海外に移住しようと考えたら、株や投信を売り払って税金払ってから移住しましょう(笑) 国外から国内の証券会社で取引きするのは違法だった気がする。

【追加】
死んだら、こんな資産有りましたよね?相続税払ってませんね?なんて事も想定しておく必要があります。
推定資産1億円以上あるので要調査ってことになります、何故なら今でも予定納税の通知が来るのですから。

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2018年からの配偶者控除の変更って、更に変更になるのかな。

2018年から収入1000万円が給与所得控除の上限に変更(さらに850万円に変更されそう)で、
並行して配偶者控除も変更されているのです・・・

平成29年度税制改正により、配偶者控除及び配偶者特別控除の見直しが行われ、配偶者控除及び配偶者特別控除の控除額等が改正されました。
 この改正は、平成30年分以後の所得税について適用されます。


配偶者控除及び配偶者特別控除の控除額の改正
配偶者控除の控除額が改正されたほか、給与所得者の合計所得金額が1,000万円を超える場合には、配偶者控除の適用を受けることができないこととされました。


給与所得控除の上限設定が、850万円に変更になると、たぶんこのあたりも変わるのかな。所得900万円とか配偶者が85万円以下の給与収入とか色々なことが面倒そうだ・・・

850万円+190万円=1040万円の収入の人は配偶者控除なしね!ってところになるのかもしれない。

今のところ、このあたりの議論がされている様子が見えないけど、要注意かもね。


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米国は海外利益の本国還流時税率を35%から12%にする方向で議論開始

日経新聞:米下院が税制改革案を提示 法人税は恒久的に20%、海外留保益に12%課税
米企業が海外に留保(米国へ還流させるまでは課税猶予)してきた利益を米国に送金する際には現金など流動性の高い資産に12%、固定資産に5%課税する(現行法制では還流時には35%課税)。 

当初、米大統領は「レパトリ税」10%提案していた

規模は、米国企業が海外に持つ2兆6000億ドル(約289兆円)超の利益が対象となる。

今後の税制についてはまだ確定していないが、時限的な措置である場合には法人税率が下げられて20%とした場合でも12%と20%の差額利益(8%)があるために猶予する必然性が低いため、289兆円の多くがその期間に還流する可能性を持つ。

引き続き確認すべき内容:
成立する内容は何になるのか?(法案は今後修正される可能性が高いと予想されている
いつまでの法制なのか?
効果が続く内容は、法人税減税の20%だけなのか?
所得税率は?

どこに還流するのか? 
時限立法の場合には短期的に利用する必要がでるために「自社株買いと配当」になってしまう可能性が高い
ドル高、米国株高要因
インフラ投資1兆ドルという話はどうなるのか?


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プロフィール

Colorless Freedom

Author:Colorless Freedom
守るものには最大限の保護と愛情を注ぐが、危害や迷惑をかけられる可能性のあるものには無慈悲 & アーリーリタイアー
職業:ネコの下僕 

Felixキャットフードは日本でも発売され始めました。うちのムスメに老猫用を食べさせています。

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