「体力の限界」とか言い出さないようにしないと・・・やっぱりオムツなのか・・・

う~ん。
2匹目の血尿。

血尿をポタポタとしてしまう。まずオムツを付けた、そして同じような症状なので膀胱炎のクスリを飲ませてみた。
(ムスメの状況もあってオムツやクスリがあって良かったと前向きにとらえる)

血尿は治まったように思うが、既に1匹の実例からクスリを飲ませると軟便になる可能性がある。
ひとまず血尿でお漏らしするのは治まったからオムツは休止した。

ムスメのトイレは一人用だからムスメだけが踏まないように気を付けてあげればいいのだが、マゴの方は2匹の孫が共用しているトイレなので軟便になると大惨事になる。 部屋を拭き掃除して消毒すればいいだけという訳にも行かない。寝床汚すことなるだろうし、もう家を買い替えたくなるかもしれないw 便をするたびに買うのは無理だけど。

居場所の部屋も違う2匹の様子をずっと伺うのはかなりの拘束時間で睡眠できるのだろうか・・・ やっぱりオムツなのだろうか。

軟便でオムツをするとお尻周りが大惨事になる。毛だらけだし人間のように拭き取りやすくもないし、あんまり洗ったら皮膚炎とかになりそうだし、悩ましい。

しかし、世話をする下僕としての体力が限界になって、世話を出来なくなるのは最悪シナリオでもある。

両親の他界で介護はもうないと思っていたが、2匹が同時期に体調不良になると中々厳しいなぁ。

24歳と23歳だし年齢もあるから仕方ないか。。。

眠いぜ!

元気になってくれるのが一番いいんだけど・・・

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2017年9月末までの資産推移 


2014年からの資産推移 
LongStory

今月は車検とネコのための臨時出費やプレゼントなど色々な出費があり、そこにいつもの生活費プールへの拠出と出費が嵩んだ(約45万円)のですが、マネーフォワード2口のお陰もあってプラスで終わりました。
2014年5月末(退職届出時)と比べて37.433%の資産評価額の上昇になりました(前月は37.321%)。

リスク資産比率は現金出費が増えたことと家電用予算の米国税制改正を見込んだ割振りや水素関連への新規投資をしたことで前月から2%増の21%です。9月初旬ころから調査対象候補リストを作って調査をしながらリストが増えたり減ったりしています。


今後の投資

家電品の入れ替えと家の修繕関係40年分で1000万円くらいの投資の仕方を思案中。今後も電力は主たるエネルギーとなると思うので燃料電池に関わる会社を調査して投資しようと思っています。パラダイムシフトに掛かる期間も考えて配当や時価総額を参考に投資先を選別します。家電品の入れ替えや修繕関係の半分以上は20年から30年は使う可能性が無いと想定でき、上下動も含めて塩漬け可能。
  • 米国の税制改正について実現性は難しいという意見もあるようだが、税率不明でも現行の海外留保への課税方法案が実現された場合の影響を考えるとS&P500や外国株式を少し買っておくことにする。為替と指数などを睨みながら追加・ナンピンを考える。
  • EVで固体電池が実現したとしても化石燃料を電力に置き換える総量など地球温暖化対策という本来目的から見ても現実的とは思えないので、水素関連を次の技術として位置付けて投資をする。


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パチンコ・パチスロは、廃止!と出来ないなら課税!!をすれば子育て支援できますよw

ギャンブル依存症に関する厚労省の調査結果から依存症に関する罹患者の推計を行った記事があった。

https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/fnn?a=20170929-00000971-fnn-soci
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170930-00000009-asahi-soci
要約:
厚生労働省の調査を、2017年5~6月、全国の74歳までの成人の男女1万人を無作為に抽出して、面接形式で行われ、4,685人から回答を得た。

ギャンブルで借金を抱えたり、身近な人と口論になったりするなど、生涯のうちに一度でも依存症だった疑いのある人は推計3・6%(日本の人口に当てはめると、約320万人)。

現在、依存症が疑われる20~74歳の人は全国に0・8%、約70万人いると推計した。男性は1・5%、女性は0・1%。調査で依存症が疑われた人の平均年齢は46・5歳。1カ月の賭け金は平均約5・8万円で、約8割の人はパチンコ・パチスロに最もお金を使っていた。

売上規模と粗利規模の推移 | パチンコ業界WEB資料室
pachinko-shiryoshitsu.jp/structure-industry/scale/
パチンコ・パチスロの売上規模 :  内外で一般的に使用されている指標のひとつが、公益財団法人日本生産性本部「レジャー白書」に記されている市場規模で、2015年の市場規模は23兆2290億円と算出されています。


10%税金取ったら2兆円くらいになりますね。もっと上げればもっと税収が増えそうです。

そうじゃない消費税は内税だとか色々なご意見のある人もいるかもしれないですけど、取れないなら取ればいいだけです、ガソリン税とかタバコ税とか消費税とは別にあるんですから課税する法律を作るだけ。タバコ並みに60%以上の税金を取ったらもっと凄いことになりますね。(事業として継続できるかは知りませんが、タバコだって事業として成立しているし、以前は7枚交換(5枚100円で売るけど7枚で100円で買い取るというようなもの)だったし、2割までは余裕で課税できるでしょう。)

子育て支援のコストを賄えるようになりそうです!

プライマリーバランスの黒字化に貢献も出来そうです。

マイナンバーでパチンコへの出費は全部管理して更に掛け金平均の月額5万8千円という金額の半分を「つみたてNISA」に強制徴収とかね。きっと将来感謝されますw

そして依存症も多分減ります(たぶんですけど)。



しがらみのない政治家さんたちへの提言でした。




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HIAよりも凄いのかも?

この税制改正は実現した話ではないから実現した際のインパクトは大きいと予想する

日経記事:米大統領「歴史的な減税」 法人税下げ20%案を発表

△ 「数兆ドルの海外留保に1回のみ課税」
△ 「税率は未発表」
〇 「海外所得への課税を取りやめ」
〇 「法人税の税率を35%から20%に」

レパトリ減税(Homeland Investment Act)で「35%から10%へ減税」という期待値と比較すると一見想定より悪いように見える。しかし、留保額への課税税率は分からないが法人税率20%に下げるという話なのだからこれまでの35%よりもメリットはあるし、海外所得への課税取りやめっていうことは将来的には米国企業は海外に留保する資産を持つ意味は無い。

レパトリ減税(HIA)は期間限定で行われた還流投資に関する税制だったが、今回のモノは将来的に米国外に資産留保する価値は無いということでもありHIAよりは一時的な本国還流投資は控え目に出るかもしれないが、面積で長期的に効いてくるとも考えられる。



将来的にこの課税体系が実現されて、その後に政権が変わって元に戻るような変更がされると期間限定のレパトリ減税(HIA)を強制発動するようなものにもなるので終わりも上がるネタになるように見える。

この状況はドル買いによる円安、持続的減税によるアメリカの景気拡大継続。

これが来年度か再来年度に実施されると日本企業の海外比率の高いところは日本の消費増税を飲み込んでもプラスと考えるのは楽観的すぎるか?

これは「バフェットの100年後にダウ100万ドル」はもっと前倒しになるかも・・・
オバマケアの見直しというネタが飛んでいる中で実現性がどの程度なのかというリスクはあるかな。


これは私の家電・家財等用の予算1000万円の行先の検討ですw 投資は自己責任で。

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2040年アラブとロシアと発展途上国の悲劇(妄想かもw)

ガソリン車とディーゼル車の販売を禁止する  EVへのシフト

どこぞの記事の抜粋:
英政府は、2040年からガソリン車とディーゼル車の販売を禁止する方針。大気汚染対策の一環で、電気自動車(EV)への完全移行を目指す。現地有力紙などが報じた。

フランス政府も先に、40年までにガソリン車とディーゼル車の販売終了を目指す方針を発表している。

英紙タイムズによると、英政府はモーターとガソリンあるいはディーゼルエンジンを組み合わせたハイブリッド車(HV)の販売も40年までに終了する方針。


イギリスやフランスが2040年には内燃機関をもつ自動車の販売を禁止するようなことを言っていると考えられているが、本当にそんなことを考えているのだと思うのか?

目的と手段を履き違える素晴らしき具体例となることだろう

目的:地球温暖化による気候変動や環境からの人的影響の排除
手段:COxの排出削減など




化石燃料を燃焼させることによる二酸化炭素の排出などを含めたエネルギー循環の見直しによる地球温暖化防止である。

電気を作るのに石炭火力発電と石油火力発電や天然ガス火力発電などを進めたとしても状況は悪化方向にしかならないので、全てのクルマをEVにしたとしてその電力を石炭を燃やして作れば世界は大きく変わらない。より多くの化石燃料と電力設備が必要になるだけだ。

EVは端末であって何も変わらない。変える原動力になりえない。太陽光は夜発電しないし、地球の裏から送電すればエネルギーロスで実効性もないし、もし供給されてもその国からエネルギーを断たれたら自国が破滅するとか頼るはずもなし。

バイオエタノールや太陽光水素生成や電気分解による水素生成なども研究されている中で化石燃料を使わない形でCO2排出削減や熱発生の抑制などに寄与できればいいのであって、EVを走らせることは目的でもなんでもなく化石燃料を燃やさないという手段の一部でしかない。

内燃機関を持っていてもバイオエタノールで走ればカーボン的にはプラスマイナスゼロに近づく。石炭をモクモク焚いて電気作ってEVを走らせるのとどっちが環境負荷が小さいか子供でも分かるレベルの話。



アラブの国々とロシアや発展途上国などの産油国(天然ガス含む)の今後

無から有を産み出すがごとく掘ると出てきた石油によって経済や政権が運営されている場合にどのような影響があるのか、ベネズエラやロシアなどの赤字の状況を見ると分かると思うが、アラブのオイルマネー含めて石油を燃やさない使い方を考えなくてはならなくなるだろう。繊維は作るけど燃える部分は要らない部分になるとかも想定する必要がある。

エネルギーとして使えるけれども、価格が維持できないということを考えると発展途上のフロンティアなどでは活用される可能性はある。安くて確立された確実な仕組みがあるわけだから技術的進化も不要である。

しかし、原油市場が広がらないとすれば、将来的にはこれらの国が政情不安になることになる。

売るものが無い、人は居る。権力はオイルに集中している、最悪シナリオだ。 

ロシアとか太陽もないから太陽光発電とか切り替えも出来ません。

2040年に化石燃料をベースにした内燃機関をもつ設備や車などが抑制される形へシフトすると危ない香りがプンプンする。


個人的には、太陽(発電)と水素ステーション兼発電装置(蓄電・蓄エネルギー)と水(農産・畜産可能)のあるところで普遍的または価値変動に強い資産を抱えてのんびりと過ごしたいものである。水なら日本が一番良さそうだなぁ。後は資産タイプの検討が重要だな。
と言う訳で水素押し60銘柄ほどのんびりと調査中・・・

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プロフィール

Colorless Freedom

Author:Colorless Freedom
守るものには最大限の保護と愛情を注ぐが、危害や迷惑をかけられる可能性のあるものには無慈悲 & アーリーリタイアー
職業:ネコの下僕 

Felixキャットフードは日本でも発売され始めました。うちのムスメに老猫用を食べさせています。

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